2023年09月29日 1790号
【ドクター 世界はワクチン縮小へ】
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私たち医療問題研究会は、新型コロナウイルス感染拡大当初からコロナワクチンを批判してきました。今や多くの国がワクチン接種を縮小しつつあります。子どもへの接種は米国と日本などを除く多くの国では中止、大人は２０２２年秋から接種がほぼ止まっています。
厚生労働省ワクチン分科会（8/9）は、９月20日からは「接種勧奨」「努力義務」は65歳以上など高リスク者に限定しました（「無料」は継続）。来年４月以降は「コロナ国費ワクチン終了へ」（9/8毎日）。65歳以上やリスクの高い人は国が一部負担、それ以外は原則自己負担で、インフルエンザと同じにする方針を固めたと報道されました。
欧米でコロナが大流行した２０２０年、日本では患者が少なく、国際比較では「コロナ対策優等生」でした。しかし、21年２月医療従事者、４月高齢者へのワクチン接種が始まるころから流行が拡大しました。
政府は〝ワクチンが感染者を95％減らす〟との製薬会社の宣伝を根拠に接種を強引に進め、コロナ対策の中心にしてきました。ところが、接種すれども流行は全く止まりません。政府はデータを改ざんしてまで「効く」としました。感染を抑えられないことがばれると、今度は「重症化を抑える」に変えています。
現在流行のオミクロン株になってコロナ死亡者数がそれまでの２・５倍にも上っています。ワクチンが本当に重症化を防ぐのならそうはならないはず。なお効果があると言うなら、接種拡大を、となるのが道理です。今回の接種抑制は、コロナワクチンの効果のなさを認めたとも受け取れます。
マスコミはほとんど報道しませんが、コロナワクチンの効果のなさと有害性が多く指摘されています。
例えば、死亡の異常な増加（超過死亡）が、世界的にも21年と22年で莫大な数となっています。日本の22年の超過死亡は12・２万人（筆者らの計算）で、東北大震災の年の２・５倍、戦後最大です。うちコロナ死亡は３・９万人で、残る８・３万人の原因の多くが不明。ワクチンによる死亡がその多くを占めている疑いもあります。世界がワクチンから離れつつあるのも、これらに影響されているのかも知れません。
効果なく危険なコロナワクチンは中止し、その予算をワクチン被害者の補償、本来の対策に必要な医療・福祉の充実に使うべきです。
（筆者は小児科医） |
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